投資でセミリタイアする九条日記

セミリタイアを実現したサラリーマン。ETF投資を中心に、太陽光投資や不動産投資、オプション、VIX、FX、CFDまで使って資産運用をしています。

セミリタイアできる資産規模はいくら? F.I.R.E.に向けて(2)

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前回、経済的独立を達成することで、本当の自由を手にすることについて書きました。では、どうやったらそれを実現できるのでしょうか? 

 ちょっと検索すれば「いくらあればセミリタイアできる?」といった記事がたくさんあることに気づきます。その中には、具体的な金額が書かれているものも多いですね。でも、実は必要な金額はどのくらいの支出をしていきたいか、で変わるものなのです。

 

考えてみれば当たり前です。年間2000万円と使いたい人と、年間500万円でいい人では全く必要な資産規模が違います。なので、セミリタイアできる資産規模を考えるときには、現在の支出金額を知らなくてはいけません。

 

現在の支出規模の何倍の資産が必要か。それを把握することがセミリタイアに至る第一歩です。

米国セミリタイアの4%ルール

セミリタイア大国の米国では「4%ルール」という表現がよく使われます。これは、資産の4%を支出している限り、永遠に資産を減らさずに生活できるという意味です。逆にいうと、資産からの不労所得が4%あって、それを使ってずっと生活するということですね。

 

この4%で考えると、年間支出の25倍の資産規模があればOKです。年間400万円使いたければ1億円、年間1000万円使いたければ2億5000万円です。

資産を徐々に取り崩していくとき

ただし、実際には死んだときは資産ゼロでも構わないはずです。子供たちに遺産を残したいのなら別ですが、資産を徐々に取り崩していって、死ぬときは資産ゼロ。こういう計画だと25倍の資産は必要ありません。その前提で計算したのが次のグラフになります。

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これを見ると、死ぬまでの残年数が30年なら生活費の17.3倍、残年数が40年なら20倍あれば済むことが分かります。死ぬまで40年あるとして、年間400万円使いたければ8000万円、年間1000万円使いたければ2億円です。少し目標額が減りました。

老後は年金もあるし子供も独立する

さらに計算を精緻にしていきます。まず子供がいるならその子供たちはいずれ独立します。独立後は当然必要な支出は減少します。そして、65歳からは年金ももらえることになっています。

 

この分を生活費から減らしてみましょう。年金額は人によって違うので、ねんきんネットで計算してください。子供が独立した場合にどのくらい生活費が減るのかも計算してみましょう。それを元に資産を取り崩していったときに必要な資産額を計算したのが次のグラフです。今回は、年金と子供独立を踏まえて、15年後に生活費が65%まで減少する前提です。

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20年後に必要な資産額は生活費の11.8倍に、30年後に必要な資産は13倍になりました。40年後に必要な資産額は13.8倍です。現在年間1000万円の生活費がかかっていても、40年後に死ぬとしたら必要な資産額は1億3800万円に減少しました。

利回りが4%に足りなかったら?

しかし継続して利回りが4%に足りなかったらどうでしょう? 普通に資産運用した場合、4%は妥当な試算だと思いますが、悪いケース、良いケースも考えておきましょう。利回りを2%から5%まで変化させてみた時のグラフです。

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40年後まで生きる場合、2%リターンなら17.3倍、3%で15.4倍、4%で13.8倍、5%で12.5倍となりました。年間400万円の生活費なら、それぞれ6934万円/6155万円/5526万円/5010万円、年間1000万円の生活費なら、1億7335万円/1億5378万円/1億3815万円/1億2526万円となりました。

モーニングスターで自分に当てはめて計算する

モーニングスターの「ポートフォリオを組む」サービスを利用すると、現在の資産がいくらで、毎月いくら使って、何年生きるのか、の3つのパラメータから、必要な資産運用利回りを計算してくれます。

 

例えばあと40年生きるとして、資産8000万円で毎月30万円生活費に使う場合(22倍)と、資産1億円で毎月生活費に50万円使う場合(16倍)で試算してみると、前者は年3.3%、後者は年5.2%の運用利回りが必要なことが出てきます。

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さらに、それぞれ運用時の資産の減少状況もグラフにしてくれます。

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そして、必要な年3.3%や年5.2%を実現するためのアセットアロケーションと、そのための投資信託もおすすめしてくれます。3〜5%の場合は、株式と債券を半々に組み合わせるポートフォリオが提案されました。

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意外と多かったですか? 意外と少なかったですか? セミリタイアを目指すならば、漠然と「たくさんの資産が必要」ではなく、具体的に計算してみることも大事です。計算することで目標資産額が定まり、そのためにはどのくらいの金額をつみたてて、どのくらいの運用リターンを目指せばいいのかが分かり、計画が具体化してくるからです。

 

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