リアルな生活費を分析する家計簿シリーズも6年目です。今回は2023年1-6月の家計簿をチェックしていきます。
生活費全体のコスト
まずは生活費全体です。自分でも集計していて驚いたのですが、かなり増加しています。かなり増加した2022年に比べてもさらに増加です。
ざっとあらましを振り返ると、次のようになります。
- 2018年 セミリタイアを機に家計簿をきっちりつけ始める
- 2019年 セミリタイアにより支出は減少
- 2020年 コロナによりさらに支出減少
- 2021年 コロナによりさらに支出減少
- 2022年 コロナ明けと引っ越しで支出増加
- 2023年 リベンジ消費が目に見えて？
セミリタイアして気が引き締まり生活費を押さえ気味にしていたところに、コロナが始まって旅行や飲食などの支出が強制的にストップ。生活費は大きく減少しました。しかし2022年からは、引っ越し＆コロナ明けが重なり、支出は上昇。2023年もそのトレンドの中にあります。
何が生活費を押し上げたのか？
生活費の内訳はこのようになります。住居費25％というのは一般的ですが、教育費17％を見ると、やはり教育にはお金がかかるものです。22年から子どもが私立校に通い出したので、それが大きく額を押し上げています。
この中でこれまでと大きく違うのは、趣味の項目が20％を占めていることです。推移を見ると、やはり趣味の項目の伸長が大きいですね。趣味以外では昨年からそれぞれ減少しているともいえます。
趣味というのは、主に旅行とスポーツです。特に旅行が大きいですね。23年はコロナ明けで久しぶりに海外にいったので、それが大きく影響していると思われます。
費目ごとの分析
費目ごとにもみてみます。過去平均との比較では、「特別」と「交通費」以外のすべてが増加しています。特に、先に挙げた趣味と日用品の増加が大きいですね。また「水道光熱」も158％となっており、昨今の円安資源高が直接インパクトを与えています。
ただしこういう分析では、率だけでなく額の変化も見ておくべきです。それを見ると、やはり趣味の増加が最も大きく影響しています。ほかは日用品、住宅、教育です。それ以外は誤差という感じでしょうか。
FI倍率をどうするか
さてこのように生活費が可視化されると、FIRE計画もより精緻になります。これまで、生活費と資産額の比を「FI倍率」としてグラフなどを作ってきました。FI倍率が4％なら、生活費の25倍の資産があるということを意味します。
実はこれまでFI倍率の計算においてはセミリタイアを決めた2018年の生活費をもとに計算してきました。この年が最も精緻に生活費をチェックした年であり、FIRE計画のベースにもなってきたからです。
しかしここ6年の生活費を見るとけっこう変動しています。そのため各年の資産額を隔年の生活費で割って倍率を出してみたのが下記になります。
資産額自体は下記のように過去最高額レベルにありますが、やはり生活費が上昇するとFI倍率は大きく低下します。2023年夏時点で26.3倍であり、不安があるほどの数字ではありませんが、多いってほどでもないですね。
それでもFI倍率が25倍あれば、税引き後4％のリターンでなら永遠に生活できることを意味しています。取り崩しを前提とするなら20倍あれば大丈夫です。無職となった現在、老後になると公的年金＋生活費減少が必ず訪れるので、ある意味心地よいくらいの資産水準と消費水準だといえるかもしれません。
