引っ越しの荷ほどきもけっこう終わったのですが、未だに完了していないのが各種届出の住所変更です。特に金融機関はめんどうなわけですが、実は、引っ越しを機に「マイナンバーを登録せよ」というところがいくつかあったので、概要をまとめておきます。
マイナンバーカードは表面に変更先住所が記載される
身分証明書の王道といえば、顔写真と住所が載っている免許証だったわけですが、実は引っ越すと転居後の住所は裏面に記載されます。そのため、転居の届け出をするときには、表と裏の両方をコピーしたり撮影したりしなくてはならない面倒さがありました。
一方で、マイナンバーカードは、表面に新住所も記載されます。これだと、表面一発で証明になるので、ちょっと便利かも。というわけで、今回は基本的にマイナンバーカードを使って転居届けを行いました。
銀行はほぼWebだけで完了
銀行は住所変更が面倒なイメージがあったのですが、実はジャンル的にいうと簡単なほうでした。ネット銀行はもちろん、ほとんどの銀行で、Webから住所変更が可能。さらに、身分証アップロードが必要なところのほうが少数派でした。
必要なところでいうと、GMOあおぞらネット銀行、みんなの銀行など。ちなみに、住信SBIネット銀行はWebで完結せずに、要郵送となったのが意外な感じ。プレスティアは、投信口座を開いているとオンラインからの変更ができず、しかもマイナンバー提出必須ということ。銀行よりも証券系のほうが、うるさいようです。ただし野村信託銀行は、野村證券の住所変更を行ったら自動で変更になり、さすがということでした。
なお、ゆうちょ銀行はちと面倒です。まず「ゆうちょ銀行 住所変更」で検索すると、次のような画面が出てきます。これを見る限り、店頭または郵送でしか住所が変えられないと思いますよね？
ところが、IBのゆうちょダイレクトを開くと、下記のようなメニューがあるのです。なら、Webから簡単に住所変更ができるのかというと、「ゆうちょ認証アプリ」がないとダメ。で、ゆうちょ認証アプリでKYCが終わっていないとダメとなっています。というわけでダメでした。とほほ。
書類不要のクレジットカード
クレジットカードはかなり電子化が進んでいて、保有のカードはすべてWebで住所変更が行えました。しかも、いずれも身分証の提出は不要。相当簡単です。
ぼくは現在、三井住友カードについて、ゴールドNL Visa、NL Mastercard、ノーマルVisa、LINEクレカの4枚を保有（Amazonクレカは解約）しているのですが、1つで変更したらほかのすべても自動的に変更になりました。当たり前といえばそうですが、けっこう便利です。
かなり幅がある証券会社
そして最も対応に幅があるのが証券会社です。パターンは大きく下記の3つに分かれます。
- Web完結、身分証アップロード不要
- Web完結、身分証とマイナンバー提出必須
- 要書面
（1）はクレカ並の簡単さ。実際には、SMBC日興証券、楽天証券がそうでした。ポチポチ押すだけで住所変更完了です。
（2）はWebで完結するものの、身分証のアップロードと、それからマイナンバーの提出が必要なところです。証券会社は2016年1月から、新規口座開設にあたってマイナンバー提出が義務化されました。それ以前の顧客に対しても、マイナンバー提出を要請していましたが、まぁそんなのわざわざ提出する人なんていませんよね。それを問題視したのか、内部的に「顧客のマイナンバーを取得する方法を考えろ！」とか号令が掛かったのか知りませんが、住所を変更するにはマイナンバーも添えないと受け付けてくれないってところがけっこうあるのです。
具体的には、auカブコム証券、GMOクリック証券、証券ではないもののGMOコインとかがそうでした。それから投信のSUSTENも必須でした。
微妙なところだと、ネオモバはマイナンバーの提出は不要でしたが、身分証の提出は必要という（1.5）という感じです。
そして（3）は、単にIT投資ができておらず、10年前のオペレーションを引きずっている会社ということですね。具体的には松井証券がそう。Webから書面を依頼すると書面が届くということなのですが、なんと2週間経っても届かず、では再度発送を依頼しようかと思ったら、「依頼中です」というステータスになっていて、再発送が依頼できません。このUI考えたの誰だ？ という感じです。
ちなみに、最も面白い対応だったのはみずほ証券です。なんと、いきなり「ほふりに登録されたお客さまの住所が変更になったことを確認しました。当社登録の住所も変更いただけませんか？ よろしければ変更の用紙をお送りします」という電話が掛かってきたのです。
うーん。どこか証券会社1社の住所を変更すると、そこからほふりに連絡がいって、ほふり側でも住所が変更になるんですね。いや、なら証券会社はすべてほふりの住所が変更になったら、自社DBのほうもそれに合わせて変更すれば良いじゃんと思ったり。わざわざ郵送でやりとりするのは誰得なの？ とか思うわけです。
ちなみに最悪なのはマネックスです。この全く意味不明のUIはどうでしょう。「氏名／住所変更（WEB申請）」というボタンの下に、「電話番号や職業などの一部を除き、当社ウェブサイトで変更手続きをお受けできません。新生銀行パワーフレックス口座でお手続きください」とも書いてあります。これはできるのでしょうか？ できないのでしょうか？
ちなみに、新生銀行のほうは住所変更が完了しています。そうすると、マネックス証券のほうは自動的に変更されるということなのでしょうか？ 現在マネックス証券に登録されている住所は、伏せ字になっていて確認できません。いやはや、マネックスはSBI並かそれ以上にUIUXがいまいちだと思っていましたが、新生銀行との口座連携のせいで、さらに複雑怪奇になったようです。
住所変更はやっておいたほうがいいけれど
さて、今回の引っ越しでは、かなりの金融サービスがWebで住所変更できることが分かりました。一方で、オンラインで本人を認証してサービスが受けられる現在、あまり住所がどこであるかは重要視されていないという印象もうけました。
ちなみに保険は、プルデンシャル、東京海上日動、明治安田生命、SBI損保のそれぞれがWebから登録変更が簡単に行えました。
ぶっちゃけ、多くのサービスが書類の郵送を停止しています。ここに挙げた銀行、証券、保険で、重要書類を郵送で送ってくるのは保険くらいでしょうか。住所の重要性は以前ほど高くなくなったなんだなというのを実感します。
だからでしょう。住所変更のために必要な手続きは、自己申告で終わりのところから、身分証を出せというところ、さらについでにマイナンバーも登録せよというところまで千差万別。まさに過渡期だなと思った次第でした。
