毎週20％還元のau PAYですが、もらったau Payポイントをさらに活用する方法があります。現在、auのECサイトau Wowma専用のポイントに交換すれば50％増量だからです。
- au PAYで20％還元されたポイントを50％増量させて、ふるさと納税でさらにお得
- 1万円のふるさと納税なら6600ポイント
- お米とマンゴーをふるさと納税
- 購入時は、au Wowma限定ポイント優先で利用される
- au PAY周りはいろいろ複雑過ぎ
au PAYで20％還元されたポイントを50％増量させて、ふるさと納税でさらにお得
やり方は、まずau PAY側でポイントタブを開き、「ポイントを交換する」から、au Wowma限定ポイントに交換です。これで、100au WALLETポイントが、150au Wowmaポイントになります。
このとき、いくつか考えておかなくてはいけないことがあります。au Wowma限定ポイントは制約があるからです。
- 増量となる期限は3月31日まで
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au Wowmaポイントの有効期限は交換から14日後（本日交換なら4月5日）
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交換回数は10回まで
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交換単位は100ポイント
特に有効期限が極端に短くなるため、先に何に使うかを決めて、必要な分だけを増量交換するという戦略になります。
1万円のふるさと納税なら6600ポイント
まず1万円のふるさと納税をするならどうでしょうか。1万円分をうまく使うには、6600ポイント→9900ポイントというのが考えられます。増加分3300円で、実質6700円で購入できることになります。
6700ポイントだとどうでしょう。1万050円になり、増加分3450円で50円余りますが、実質6700円というのは変わりません。
2万円分だとどうでしょう。1万3200ポイント→1万9800円分なら、実質1万3400円ということになります。1万3300ポイント→1万9950円なら、実質1万3350円です。これがなかなか良さそうです。
もちろん、ポイントに余裕があって、ふるさと納税上限枠にも余裕があるなら、2万ポイントを5割増量の3万円分のポイントに変えて、1万✕3のふるさと納税をするのがよいですね。ぼくの場合、年初にけっこうふるさと納税枠を使ってしまったので、今回は1万✕2にしました。
お米とマンゴーをふるさと納税
ふるさとチョイスなど、メジャーなサイトに比べ、マイナーなふるさと納税サイトだと、還元率の高いお礼の品がない場合がけっこうあります。はずれの品にあたらないよう、今回はお米とマンゴーにしました。
お米は1万円で12kg。10kgが標準的なので、まぁまぁという感じです。数年前までは1万円で20kgという案件がゴロゴロしていたのですが、かなり落ち着いてしまいましたね。
購入時は、au Wowma限定ポイント優先で利用される
ふるさと納税時は、普通のECサイトのように進めていけば大丈夫です。決済画面で、「どのくらいポイントを使用するか」という欄があるので、全額ポイントとなるよう入力すれば、自動的にau Wowma限定ポイントから優先して利用してくれます。
au PAY周りはいろいろ複雑過ぎ
20％還元で受け取ったポイントを50％増量させて、それを2000円負担だけでお礼の品がもられるふるさと納税に使うのは最強のコンボです。3月31日までが増量期限なので、来週にはやっておきたいですね。
それにしてもau PAYは、これまで別々もサービスとして提供されていたものを、au PAYブランドに統合しようと大工事中です。au Wowmaも、元Wowmaがau Wowmaとなり、今度はau PAYマーケットに変更予定です。運営会社名もKDDIコマースフォワードから、auコマース＆ライフとへ変更済みです。
auおよびau PAYブランドへと大変更を進めるau。でも、ID周りやサイトのUI/UXは、すでに老舗の温泉旅館状態でひどいものです。ゼロから新規に載せているPayPayとは違い、既存のサービスを連携させているから仕方ないのでしょうが、このUXはほんとうにしんどい。
ペイメントサービスにおいて利用の差別化要因となるのは、還元などのリワードとUX、加盟店の多さ、ユーザー数の多さによるネットワーク性、そしてシステムの安定性やセキュリティでしょう。現状でいうと、リワードが終了したらau PAYを使い続けるインセンティブは全くありません。
PayPayのUXは優れており加盟店もニッチなところが多いので、継続は必須だと感じています。LINE Payはユーザー数の多さから、送金ニーズが高まれば外部ネットワーク性が効果を発揮すると感じています。
楽天ペイはだいたい5％還元という分かりやすいリワードに好感が持てます。ほか、d払いとau PAYは、正直リワード祭りが終わったら真っ先に利用停止です。どちらも、オープン戦略といいながら、徐々に自社サービスユーザーの優遇色を強めていますし。
