FIRE: 投資でセミリタイアする九条日記

九条です。資産からの不労所得で経済的独立を手に入れ、自由な生き方を実現するセミリタイア、FIREを実現しました。米国株、優待クロス、クリプト、太陽光、オプションなどなどを行うインデックス投資家で、リバタリアン。ロジックとエビデンスを大事に、確率と不確実性を愛しています。

M1 Macを購入 なぜAppleを選ぶのか

あまりに評判がいいので、AppleシリコンのM1を搭載したMacbook Airを購入してしまいました。いかにM1 Macがすごいかは、これまで各所でたくさん書かれているので、ここではなぜApple製品を選ぶのか? ということを考えてみたいと思います。

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重篤なApple信者?

思い返せば、Apple製品との歴史は、1993年に出た「Macintosh LCIII」にまで遡ります。モトローラの68039/25MHzを搭載したMacでOSはSystem 7。当時はWindowsは 3.1が出たばかりで、インターネットにつながらないWidows*1に辟易し、乗り換えたのがMacでした。

 

しかし、Windows 95の登場と、仕事で使うPCがWindowsのみだったこともあり、しばらくMacから離れることになります。その後、ずっとWindows利用者だったのですが、再びMacに復帰したのは、2006年の白いMacbookからです。ジョブス復帰後に出されたiPodは買っていたのですが、この頃からMacの存在感が自分の中でも大きくなっていました。

 

Macbookは買ったものの、こちらは趣味のマシン。メインで使うには至っていなかったのですが、2008年に出たMacbook Airにやられました。ジョブスが封筒から取り出したAirはあまりに画期的で、30万円近くしたSSDモデルを購入したのを覚えています。

 

そこから13年。考えてみれば、メインデザインがほぼ変わらずに13年続くプロダクトというのは本当に珍しいですね。完成度の高さとともに、これがリセールバリューの高さにつながっています。結局、そこからAirだけで5台くらいを買い継いできました。現在は、iMac、Macbook Pro15インチ、Macbook Air、そしてiPhoneという、立派な信者の出来上がりです。

昨今Appleが打ち出しているプライバシー

ぼくはリバタリアンであり、自由の価値をとても大事にしています。ところが、昨今のインターネット、そして政治状況は、どんどん自由を毀損する方向に進んでいます。自由にはいろいろな要素がありますが、その大きな1つがプライバシー。自分のデータや行動履歴を、企業や政府が悪用することは、気づかないうちに浸透し、いつの間にか、自由を縛るものになってしまいます。

 

こうした人々のデータを元にビジネスを行っている最大手が、GoogleとFacebookです。中国のように、政府がデータを把握するよりはマシだとは思っていますが、これらテック企業とデータ利用は切っても切り離せません。こうしたデータこそがビジネスの根本的競争力だからです。

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一方で、テックジャイアントと呼ばれる企業の中で、唯一、データを活用しないのがAppleです。

プライバシーは、基本的人権です。そして、Appleの中心にある大切な理念の一つです。あなたのデバイスは、毎日様々な場面で重要な役割を果たしていますが、どの体験を誰と共有するかは自分自身で決めるべきこと。私たちは、あなたのプライバシーを守り、自分の情報を自分でコントロールできるようにApple製品を設計しています。簡単なことではありませんが、それが私たちの信じるイノベーションだからです。 

プライバシー - Apple(日本)

 この宣言には共感以外ありません。そのビジネスモデル上、Appleの収益の源泉はハードウェアであり、データではありません。このことが、他のテック企業とは違い、データを収集しないという選択を可能にしました。

T2チップ

例えば、iPhoneやMacに搭載されているセキュリティチップがT2チップです。T2には、Secure Enclaveと呼ばれる領域があり、ここにさまざまな情報をセキュアに保存します。例えば、Touch IDの指紋データやFace IDの顔認証データ、さらにはApple Payで使うクレジットカード、保存したパスワードなどがここに保存されます。

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例えばシステムが生体認証を使ってロックを解除する場合、システムはデータ復号のリクエストをチップに送るだけで、データを復号するための秘密鍵にはアクセスできません。インターネットにも送信されないし、他のアプリからもアクセス不能。もちろんApple自身もこのデータにアクセスできません。このようにして、重要なデータを守っています。

 

暗証番号やパスワードはもしも流出してしまったら変更すればいいわけですが、指紋データや顔認証データなどの生体認証データは、流出してしまうと取り返しがつきません。究極に本人と結びついている個人情報であり、信頼できるデバイス以外に決して委ねてはいけないのが、生体認証データなのです。そして、現時点ではAppleは信頼たり得る企業でいると考えています。

iOSのセキュリティ

iOS自体も、各アプリはサンドボックス化されています。これは、アプリごとに隔離されたディレクトリに展開され、他のアプリとやりとりができないようになっています。OSが入っている領域も読み取り専用で、書き換えることができません。これによって、マルウェア/ウイルスのようなアプリが、OSや他のアプリに影響することを防いでいます。

 

この仕組みによって、永らくiOSにはウイルスは感染しないといわれてきました。また、アプリ自体がAppleのチェック後に公開されるAppStoreからしかインストールできないというのもポイントです。逆にいうとiOSでは、ウイルス対策アプリが作れないということでもあります。ウイルス対策アプリは、ほかのアプリをスキャンして、マルウェアに特徴的な要素を持つかどうかをチェックするわけですが、そもそも他のアプリ領域にアクセスできないからです。

 

ただし、アプリ同士が簡単には連携できないことは、アプリを制限するということでもあります。AndroidではOSのランチャーを書き換えたり、システム機能自体を改良したりするものがありますが、iOSではそれは思想上、できないというわけです。

 

多少の不便があっても、セキュリティを優先する。この考え方は賛否両論あります。ただし、現在のようにスマホが生命線になってくると、ちょっとした機能のために根本的な部分をリスクにさらすことは大きな危険だとも思います。

米国政府との訴訟

テロや重大事件が起こったときに、その捜査や事件を未然に防ぐために、容疑者のスマホやPCのデータにアクセスすることは許されると思うでしょうか? 考え方はさまざまです。このような目的のためであれば、裁判所などの命令の下に限り、アクセス可能にすべきだという考え方もあります。

 

一方で、技術的に可能になっていれば、必ずそれは悪用されるという考え方もあります。さらに、政府も裁判所も間違いを犯すことはないと考えるのは甘すぎるでしょう。それどころか、政府は意図的に権利侵害を引き起こすからです。

 

Appleは、たとえ犯罪者の持つiPhoneであっても、そのロック解除は行えない、協力もできないと言い続けてきました。

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Appleはこれまで、自らのすべての製品とすべてのサービスにおいて、バックドア(情報の裏口)を設けたり、マスターキーを作成したことはありません。Appleのサーバへの直接のアクセスをいかなる政府に許可したこともなく、今後も決して許可しません。

プライバシー - 政府による情報提供要求 - Apple(日本)

生体データやパスワードのようにT2チップに書き込まれたデータは、Appleでさえも見ることはできません。そして、Appleが運営するサーバ内のデータについても、法律に基づいて法的根拠がある開示請求にだけ対応します。さらに、どの国から何件、どのような開示請求があったのかを、Webで公開しています。

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スマホとPCは身体や脳の延長だから

今やスマホやPCは日々の生活に欠かせないものになりました。比喩ではなく、例えば金融においては、スマホやPCなしでの取引はすでにあり得ないものになっています。金融リテラシーの中には、スマホやPCを使って低コストで迅速に金融取引を行う能力が含まれているとさえ考えられます。

 

このようなデバイスであるスマホやPCにおいては、セキュリティ、そしてプライバシーの問題は最重要ともいえます。

 

中国製スマホとGoogle製OSの組み合わせが、世間で言われているほど危険だとは思いません。一時期、Huaweiスマホを愛用していましたが、そのパフォーマンスとコストに驚いたものです。それでも、財布でありカギであり、資産自体にアクセスするキーであるスマホやPCは、安全性を重視したいものです。

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*1:Trumpetとか入れればつながりましたが、Macの簡単確実な接続に比べてかなり複雑でした