FIRE: 投資でセミリタイアする九条日記

九条です。資産からの不労所得で経済的独立を手に入れ、自由な生き方を実現するセミリタイア、FIREを実現しました。米国株、優待クロス、クリプト、太陽光、オプションなどなどを行うインデックス投資家で自由主義者、リバタリアン。ロジックとエビデンスを大事に、確率と不確実性を愛しています。

2021年の投資を振り返る 仮想通貨編

昨日の「2021年の投資を振り返る 株式編」に続き、この1年の仮想通貨について振り返ってみたいと思います。

各仮想通貨の上昇率

上昇率でいえば2020年には敵わないものの、乱高下しながらもしっかり上昇したのが2021年でした。年初からの円建Bitcoinチャートは下記の通りです。一見、日経平均のような動きにも見えますが、それはボラティリティの幅が違います。これでも、大晦日は542万円であり、年初来では79%の上昇を見せました。

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とはいえ、これはBitcoinがいまいちだったということでもあります。時価総額2位のEthereum、3位のBinance Coinは、それぞれ+408%、+1262%。わずか+60%しか上昇(ドル建て)しなかったBitcoinは、それほど良い相場ではありませんでした。

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仮想通貨の質が変化した

2倍にもならなかったBitcoinですが、この1年は本当に質が変わった年でした。それまでのBitcoinは、投機的な怪しいモノであり、そんなのに投資するのは投資をよく分かっていない素人の個人投資家だけ——そんなふうに見られていました。

 

ところが、2021年は多くの機関投資家や企業が保有するのが当たり前になりました。新たなアセットクラスになってきたということです。10月についにビットコインETFが米高で上昇したことも、この動きを後押ししました。このBITOは、先物連動のETFで国内証券会社からは買えませんが、これが米国でOKで、日本では取り扱い不可なところに、日本の仮想通貨後進国っぷりを感じます。

 

さらに、中米の小国ではありますが、エルサルバドルでBitcoinが法定通貨化されたことも大きな変化でした。大国ではありませんが、国家がBitcoinを認めたということです。

トレンドはNFT

2020年に仮想通貨の新たなユースケースとして脚光を浴びたのがDeFiならば、2021年はNFTの華々しいデビューでした。NFTの市場をどう読み解くかは難しいのですが、海外だけでなく国内でも多くの事業者が参入したあたりに、バブルの雰囲気を感じることができます。

 

なんといっても、仮想通貨取引所と違って、NFTは金融商品ではなく、つまり参入に金融庁の認可などが不要なところが大きいでしょう。さらに、基本的にはマーケットプレイスなので、市場が拡大すると共にそこでのシェアを取れれば、自然と大きな利益が生まれます。IEOといいめざといコインチェックはもちろん、GMO、メルカリなどがNFTに参入するのも分かるというものです。

 

ただ、NFTの仕組みは分かっても、なかなかこれまでの仮想通貨のように投資ができないのがNFTです。デジタルでありながら、それぞれが一品モノなのがNFTの特徴であり、だからこそ仮想通貨のように「勝ち馬に乗る」みたいなことができません。

 

実際、ぼくはLINEがキャンペーンとかで配布したNFTくらいは持っていますが(いわゆる電子ゴミ)、お金を出して買うようなNFTは全く持っていません。投資方法というよりも、何に投資したらいいか分からないのです。

2022年の仮想通貨

さてでは2022年の仮想通貨は何に注目でしょう。大きな注目は2つあると読んでいます。

 

1つはステーブルコインの普及です。これまで仮想通貨は「値動きが激しすぎるから決済に使えない」といわれ続けてきました。であれば、仮想通貨の仕組みを使いつつ、法定通貨と価格が連動するコインを作ればいい——これがステーブルコインです。

 

米ドル連動のステーブルコインは、Theter、USDCoinが2大巨頭で、数多くの取引所で基軸通貨的に使えるようになってきています。一方で、日常の決済で使えるという話はあまり聞きません。

 

円建てのステーブルコインは、国内法では「暗号資産」にあたらず、そのせいもあって、どんな法律を根拠として誰が発行するのかが不透明でした。しかし、スタートアップのJPYCがすでに6億円分を発行したほか、大手企業が数多く出資するディーカレットは、DCJPYの発行を進めています。いわば、円のデジタル版というもので、これが実現すると、生活の根本に変化が訪れるかもしれません。

 

もう1つは、Ethereumのアップデートです。まず1年前の2020年12月にPoSを実現するネットワーク「ビーコンチェーン」が稼働を始めました。仮想通貨、特にBitcoinは小規模な国に匹敵するほどの電力を消費することが指摘されていて、高まる脱炭素の流れの中で批判を受けています。ところが、保有する仮想通貨の量に応じてコンセンサスを得るPoS(プルーフ・オブ・ステーク)ならば、ほぼ消費電力を使うことなくマイニングが可能なのです*1

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現在、ビーコンチェーンは稼働はしているものの、テストのようなものであり、例えばスマートコントラクトは動作しません。EthereumのメインネットはPoWのままです。この2つのブロックチェーンが切り替えるのが「マージ」であり、これは2022年の第2四半期に予定されています。これにより、Ethereumは2.0に完全に移行し、PoSを使った、消費電力を食わない仮想通貨となります。

 

さらに、2023年にはスケーラビリティと容量をアップさせる「シャードチェーン」の導入が予定されています。ネットワーク負荷を64個のチェーンに分割して、パフォーマンスを改善するものです。

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ただ、Ethereumのパフォーマンスが厳しく、GAS代が高騰しているのはいまに始まったことではありません。そのせいで、SolanaやBinaceスマートチェーンなどが台頭してきているわけです。

 

果たして追いついてくる新型スマートコントラクトチェーンを逃げ切って、2.0へ、さらにパフォーマンスアップを実現できるか。それがEthereumの注目点ではないかと思っています。

 

www.kuzyofire.com

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*1:PoSではマイニングではなくステーキングといいますけど。