数学オリンピック財団に寄付をしました。2023年は日本で国際数学オリンピック（IMO）を開催することもあって、多くの寄付が集まったようですが、2024年はまだ5人しか寄付がないようです。
数学オリンピック財団とは
国際数学オリンピック（IMO）とは、高校生などを対象に数学の問題を解く競技の国際大会です。知らなかったのですが、実は国際科学オリンピックのうちの一つで、ほかにも「国際地理オリンピック」とか「国際物理オリンピック」とか多数の競技があるんですね。2024年からは「国際人工知能オリンピック」も始まったようです。
おそらくこうした中でも国際数学オリンピックは最も有名な競技ではないでしょうか。
この夏には、Google DeepMindのAI「AlphaProof」と「AlphaGeometry 2」が2024年の国際数学オリンピック（IMO）の出題中4問を解き、この競技での銀メダリストと同等レベルを達成したというのが話題になりました。
数学オリンピック財団とは、そんな国際オリンピックへ出場する選手を選ぶ日本数学オリンピック（JMO）を主催している団体です。
財政事情
数学オリンピック財団は公益財団法人で、非常に規模が小さい団体です。公開されている正味財産増減計算書（法人のPLに相当するもの）によると、
- 売上に相当する経常収益 6400万円
- 費用に相当する経常費用 2億1500万円
で令和6年3月期は大きな赤字。前年に日本で国際数学オリンピック（IMO）を開催したため、そのコスト（1億4800万円）が期ズレしたためです。内訳を見ると、経常収益については、ざっくり下記のような内訳になっています。
- 国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）からの支援金 3200万円
- 受験料2400万円
- 寄付金300万円
国からの補助金と受験料がメインで、寄付金は本当にわずかしかないことが分かります。
寄付金については、特に何に利用するといった表記もなく、財団の収益としてまるっと使われるようです。ただし寄付一覧を見ると、「希望図書 受賞者副賞」「ノートパソコン メダリスト副賞」など現物の寄付も散見され、これはこれで手作り感があっていいなぁと思いました。
寄付の流れ
寄付については、昨今の寄付受け入れに力を入れている団体と比べると一昔前の雰囲気が漂うものでした。流れは次の通りです。
- 寄付申込用紙（WORD、PDF）に必要事項を記入して、FAXかメールで送信
- 先方から請求書が来る
- 銀行振り込みを行う
寄付しようとしたら請求書が来るというのも、お金の流れ的には分かるものの、こういう商習慣は感情面でどうなの？ と思ったり。昨今増えているクレジットカードによる寄付などにも対応していません。
寄付金控除の情報
そんなわけで、今回は数学オリンピック財団に寄付をしました。改めて寄付の概要をまとめておきます。
- 金額 3.1415万円（銀行振り込み）
- 税制上の取扱い（公益財団法人）
- ◎ 所得税寄附金控除：税額控除・所得控除可能
- ◯ 都道府県条例指定寄附金 東京都対象 ※4％税額控除可能
- ✗ 市区町村指定 ※6％税額控除対象なし
- 新宿区のふるさと納税の対象団体に指定されている
寄附金控除の仕組み 寄付すると半額が戻ってくる - FIRE: 投資でセミリタイアする九条日記
税制上は公益財団法人なので、かなり税制的に優遇されています。所得控除も税額控除も可能です。東京都も条例指定寄付金の対象に入れいているので、4％の税額控除も可能です。
ちょっと面白いのは市区町村で、所在地である新宿区の条例指定寄付金対象にはなっていませんが、同区のふるさと納税の対象団体に指定されています。これは「わがまち応援寄付金」というもので、数学オリンピック財団を対象にふるさと納税を行うと、その7割が団体に回り、3割は区が活用するという仕組み。
ふるさと納税なので、上限内であれば全額（2000円除く）が控除されるし、下記のサイトからクレカで寄付も可能です。
返礼品はないものの、ふるさと納税の仕組みを活用したいいアイデアですね。
2024年の寄付
- 国立科学博物館 10万円
- JASSO日本学生支援機構 10万円
- 数学オリンピック財団 3.1415万円
