今年は、Wikipediaを運営する米国のウィキメディア財団に寄付をしました。人が正しい知識を閲覧するだけでなく、AIが正しい知識を習得する上でも、Wikipediaの貢献は筆舌に尽くしがたいものがあります。
寄付額は9.6154万円
Wikipeidaを開くと「寄付をお願いします」というバナーが出ることがたまにありますね。Wikipediaはウィキメディア財団という米国のNPOが運営していて、その運営費は寄付で成り立っています。
いつもお世話になっているWikipediaなので、今年は寄付をしました。金額は9.6154万円とちょっと中途半端に思うかもしれませんが、カードの手数料を入れてちょうど10万円になります。
もちろん、手数料分の追加寄付のチェックをいれないで10万円寄付すれば、裏側で手数料が引かれるわけですが、ここは「寄付にも決済手数料がかかっている」ということを自分自身に意識させるために敢えてチェックし、金額を調整しました。
お礼の品などはない
Wikipediaへの寄付は、支払って終わりです。今回はGooglePayを使ったのですが、個人情報を入力したりメールアドレスを入れる必要なく完了します。もちろん、お礼の品などもありません（お礼のメールは来ました）。多くの寄付で、寄付すると名前が載ったり、お礼の品が送らえれてきたりして、それが寄付のインセンティブになっていることは一定あるんだと思います。
でも、本質的に寄付は寄付したいからするのであって、お礼の品がほしいからやるものではないんですね。そこはクラファンなどとの大きな違いだと思います。僕は去年からいくつかのところに寄付していますが、正直、お礼の品はなくてもあんまりかまわないと感じています。それどころか、紙の会報誌などが送られてくると、「ゴミになるのに、わざわざ印刷コストと郵送コストをかけてこんなものを送ってくるなんて……」という気持ちにさえなるのです。
ただ「お礼の品がほしい」という寄付者のためでしょうか、Wikipediaには「ウィキペディア・ストア」というサイトがあって、ここで購入された収益はウィキペディアのボランティアへの感謝に使用されるそうです。
つまり、ここで買い物をすれば、Wikipediaのブランド名が入ったグッズを手に入れることができ、さらに収益が寄付として使われるということで、こういう貢献方法もいいですね。
寄付金控除の情報
今回はWikipediaを運営するウィキメディア財団に寄付しました。改めて寄付の概要をまとめておきます。
- 金額 10万円（手数料込み）
- 税制上の取扱い 海外団体
- X 所得税寄附金控除：なし
- X 都道府県条例指定寄付金：なし
- X 市区町村指定寄付金：なし
日本における寄附金控除は国内団体だけが対象で、海外の団体に寄付した場合は全く控除がありません。ユニセフや赤十字など、日本で登録されている団体であれば控除があるのですが、ダイレクトに寄付した場合はダメです。
税制的なメリットはないのですが、寄付が盛んな米国の団体だけあって、補助金などでなく寄付で活動するというベースができていて、さすがだと思っています。こういった組織に寄付することは、自分の寄付が無駄に使われないという感触があります。
2025年の寄付
- 国立科学博物館 10万円
- Wikipeida 10万円
