FIer: 投資でセミリタイアする九条日記

九条です。資産からの不労所得で経済的独立を手に入れ、自由な生き方を実現するセミリタイア、FIerを実現しました。米国株、優待クロス、クリプト、太陽光、オプションなどなどを行うインデックス投資家で、リバタリアン。ロジックとエビデンスを大事に、確率と不確実性を愛しています。

生涯年収と4分の1の法則

ながら聞きができる音声コンテンツが好きで、前からポッドキャストはよく聞いていたのですが、最近はまっているのがVoicyです。要は課金機能付きポッドキャストなのですが、著名人を集める活動をしたせいか、なかなか面白いメンツと更新頻度になっています。

 

そのなかで、ちきりんの下記のVoicyを聞きました。人生で使うお金は4つに分かれるというものです。

voicy.jp

お金の4つの使い道

財産4分法というと、かのブッダが唱えたというものが有名です。得たお金は、消費/貯蓄/事業への投資/他者への施し、の4つに分けて使おうというものです。ただ、普通に考えると、給料の4分の1しか使えないとなると、相当苦しい生活になるわけで、今ひとつ親近感がわきません。

 

似たものに『私の財産告白』で有名な本多静六の「4分の1貯蓄法」というのもあります。これは、収入の4分の1と臨時収入の全部を貯金して、それで株や不動産を買っていくというものです。

私の財産告白

私の財産告白

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ブッダの教えよりは身近な感じですが、何のために貯蓄するのか、なぜ4分の1なのか? という疑問は残りました。

 

そこで、ちきりんが言う、お金の4つの使い道です。それぞれはこうなっています。

  1. 生活費
  2. 住居費
  3. 教育費
  4. 老後費

そして、だいたいこれが4分の1ずつになっているというのです。

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昨今の生涯年収

ほんとうにそうか。検証してみましょう。まずは、最近の生涯年収がどのくらいかです。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」に基づいた推計値を表示する「生涯電卓」によると、大卒男性の規模、業界別生涯賃金はこんな感じになります。

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中小企業平均が2億2000万円程度なのに対し、大企業だと3億2000万円と、ざっくり1億円くらいの違いがあります。全体平均だと2億6800万円です。

4分の1ずつだと?

この生涯年収を、生活費/住居費/教育費/老後費で4等分してみましょう。2億6800万円を4分割するとそれぞれ6700万円くらいになります。1年あたりあと176万、一カ月あたりだと15万円です。そこから税金が引かれるので、12万円くらい。

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住居費を除いた生活費が月12万というのは、ちょっと少ないでしょうか。

 

教育費は、すべて公立の場合1300万円程度、すべて私立だと2600万円程度、授業料でかかり、実際にはそこに塾代、習い事代がかかると考えると、1人あたり3000万円はそこまでおかしな数字ではないかも。そうそう、子どもの生活費も追加でかかりますからね。子ども2人なら6000万円オーバーという感じです。

 

住居費6000万円は、若いうちに賃貸で過ごした金額+持ち家の金額と考えると、これまた妥当でしょうか。賃貸費1200万を引いて4800万円の家とするとそこそこ豪華な感じもしますが、不動産には固定資産税やら修繕費やらもかかってくるので実際はもう少し安めの家になるでしょう。

 

老後費6000万円の考え方としては、年金を含んだ金額だと考えるべきです。22歳〜60歳までの38年間に対し、100歳まで生きるなら老後が40年。現役時代の生活費とほぼ同額がかかると考えておくのは合理的です。

 

ちなみにじゃあ100歳まで、年金が合計どのくらいもらえるのかというと、65歳からの35年間で、7500万円にもなります(生涯賃金2億6800万=平均年収700万、月間厚生年金18万円想定)。住居費を払う必要がなく、教育費も終わっていて、老後に向けた資産形成もいらないシニアの場合、意外と年金だけでも生活できる感もあります。

 

まぁ話題になった2000万円問題のレポートでは、持ち家の場合で、住居費以外に月間26万3718円が必要となっていたので、そうなると足りませんけど。

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ざっくりだけど分かりやすい

こう見ていくと、収入の25%ずつを、生活費、住居費、教育費、老後費と考えておくのは、厳密ではないにしても、だいたいしっくりする感じです。もちろん、これは手取りではなく額面の計算なので、老後費に割り当てられる月額15万円のうち、4万円前後(年収700万の場合)は厚生年金の支払いに回ることになります。残り10万円を貯蓄しつづければ、60歳まで38年で4560万円になり、年金と合わせると十分な老後費に成ることが分かります。

 

Voicyの中で、ちきりんはこんなことを言っていました。

  • 子どもがいないので教育費がかからない。同年代より必要なお金が25%少ない
  • 生活費を上げると、その分老後費も増える。ダブルで効いてくる

昔と違い、子どもの教育費にものすごいお金がかかるようになったのはその通り。そりゃ子どもを持たない選択をする人が増える=少子化となるのも分かります。

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そして生活費を上げると老後に必要な資金も増えてしまうのは、上げた生活レベルを下げるのが難しいという点だけでなく、生活費を上げると貯蓄できる額も減るので、老後費が貯まりにくいことも意味します。

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これから収入を見たときに、4分の1ずつ使うという意識で考えると、けっこうリアルかもしれません。そんじゃ〜ね。

 

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